世界経済全体が減速懸念急速に高まっているなかで、ここ最近は問題がより深刻化して
いる
米国経済の行方に注目が集まっております。
こうした状況下でこれまで、いたる場所で議論され、メディアでも大きく取り上げられること
になったのが、米国経済との関係に関する
デカップリング理論です。今回デカップリング
理論とは一体どういったものか誠に簡単ではございますが解説させていただきます。
これまで世界経済を大きく牽引してきた米国経済が将来的に仮に減速した場合も、新興国
経済の成長が世界経済を下支えすることで
世界経済の繁栄が保てると考えられてます。
これまで、
日本政府は、このデカップリング論を盾に、メディアからの問いに答えてきており
ました。しかし、こうした楽観的構えが崩されることになりました。
そして、実際に先月も米国が三連休で休場中に突如として世界同時株安が再発することと
なり、これまで期待されていた
インドと
中国の
株式市場も大きく下落することになりました。
特にインドは、対応しきれないほど売りが入ったことで、一時的に取引停止となり、未熟さを
露呈することになりました。このようにアジア全域で
株式相場が急落したことによって、翌日
の米国市場の
株価も急落し、これによりアジア市場は総崩れとなりました。
その後さらに景気後退への懸念が高まったことから、
投機資金の流出が続いたことでデカ
ップリング理論は一気に影をひそめました。こうしたことから輸出などで米国に対して依存
度が高い日本などの国々にはデカップリング理論は当てはまらないと思います。
サブプライム問題が長期化することで、米国経済の後退局面入りは避けることが出来ない
と思いますので、今後は米国経済に依存しない国が、世界経済の主権を握るのことになる
かもしれませんが、現実問題としてはむずかしいです。
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