前回解説させていただいたとおり、デリバティブ、金融派生商品と呼ばれているもの
の取引の種類は以下の4つになります。
<先渡し取引、先物取引>
この二つは通貨、金利、株価、、商品価格、株価指数などが対象となっています。
「先渡し取引は」は、取引所のような公的な機関が仲立ちをする事がございません。
取引を交わすもの同士の約束に基づいて取引が行われます。
こういった取引を「相対取引:あいたいとりひき」ともいいます。
取引上の制約は比較的ゆるく、いろいろな組み合わせの取引を行うことが可能です。
なお、商品取引で、「述べ取引」とよばれている取引方法は、「先渡し取引」と、基本的
には同じものです。
一方、「先物取引」は、証券・商品取引所などが用意した商品の商品価格が対象と
なり、取引行為自体も取引所を介して行われ、商品の種類も限定されています。
<スワップ取引>
スワップ取引の代表的なものとして、同一通貨の金利を交換する「金利スワップ」と、
異種の通貨を金利ごと交換する「通貨スワップ」がございます。
主に、銀行や証券会社を中心に取引が行われます。
取引の性格上、公的な機関を仲介しない相対取引となります。
<オプション取引>
対象商品の売買の「権利」を売り買いするという取引手法のオプションは、デリバ
ティブの中でも、スワップ取引とともに、もっとも活用範囲の広い取引方法です。
取引所が仲介する「既製品」のほかに、さまざまな種類の商品が作り出せます。
現在、取引所に上場されているものには、日本円短期金利先物、※債券先物、株価
指数、商品先物を対象とした各オプションがあります。
※債券先物
特定の国にある量のの債権(例、国債など)について、購入者には引き取る義務を、
売却者には引き渡す義務を持たせるのが債権先物の契約です。
その取引価格が、決済される期日以前のある時点であることから、「先物」とよばれて
おり、取引所での公開された売買がおこなわれています。
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