デリバティブのしくみについて - デリバティブを始める為のオプション・先物取引入門

今現在、デリバティブには、大きく分けると、先渡し取引を始
めとし、先物取引、オプション取引、スワップ取引の4つの取
引があり、その規模は年々拡大しております。



デリバティブの主な利用者は企業や、銀行、証券ですが、
最近では郵便貯金や簡易保険なども利用しつつあります。



また、欧州やアジア諸国では、日本銀行にあたる中央銀行
もデリバティブ・ビジネスを実際に行っております。



なぜ、多くの企業や金融関係は、デリバティブをビジネスと
して行っているかといいますと、今現在、銀行などの大手の
機関投資家は実際に何兆円も証券をもっています。



ですので、仮に株価が下がった場合のリスクを、先物取引
でヘッジ(回避する)するという目的があるからです。



また、金利のスワップ(固定金利と変動金利の交換など)に
よって、企業は資金の調達コストを安定させたり切り下げ
たりすることがで実際にきるんです。


上述したことはあくまでもスワップ取引の一例です。


企業であるわけですから利益は追求しなければなりません。


これをマネーゲームと批判する声もあるかもしれません。


現実には、資本や為替といった理論上のマネー経済自体
が、実体経済よりもはるかに大きくなってしまったこによっ
て、このマネー経済が今や世界経済の心臓となりました。



たとえば、為替取引でいえば、取引の90%以上が輸出入と
は別の資本取引は投機が中心です。



実体経済に即した世界の輸出額よりも、為替取引は数十倍
以上拡大してしまったのです。



上述したとおり、肥大化していくマネー経済の中にあって、
マネーはすでに商品として取り扱われているわけです。



マネーの取引を商売とする証券や銀行といった金融機関が
デリバティブにより利益を追求しようとすることは、ある意味
健全なことであると思います。



※機関投資家とは、個人投資家とは対照的に企業や、団体
としての組織だった投資家の意味です。



生命保険や損害保険、銀行、投資顧問会社、投信運用会社、
年金などが、その中心的存在で、外国人投資家も、ほとんど
が機関投資家といわれています。


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